マイホーム取得法(42)

②準防火地域

 

地階を除く階数が4以上、または延べ床面積が1,500㎡を超えるものを

耐火建造物と定められていますので、一般の住宅はめったに

あてはまりません。しかし地階を除く階数が3以上の住宅は準耐火建

造物、または外壁の開口部の構造および主要構造部について一定の

技術基準に適合する建築物としなければなりません。

 

ではまた次回

マイホーム取得法(40)

5、防火地域・準防火地域の制限

 

都心部などの密集市街地において、その都市の不燃化の見地から

防火地域・準防火地域・屋根不燃化区域の制度が設けられています。

住宅を建てる土地がその地域に指定されている場合は、耐火構造

または耐火構造物にすることが義務づけられているので、木造住宅

または2×4住宅を建てることはできない可能性が高くなります。

 

ではまた次回

マイホーム取得法(39)

①自然系断熱材

 

素材:セルロースファイバー・コルク・セルロースウール・コットン・ウール等

長所:結露しにくい

短所:高価格

 

②プラスチック系断熱材

 

素材:ポリスチレンフォーム・ポリスチレン・フェノールフォーム

長所:結露しにくい

短所:高価格・一次製造エネルギーが高く、環境負荷が大きい

 

③鉱物系断熱材

 

素材:グラスウール・ロックウール

所:低価格・加工しやすい

短所:結露しやすい

 

ではまた次回

マイホーム取得法(38)

断熱材

 

家の中の「快適さ」を上げるために、外の寒さ暑さを家の中に

入れないようにするための住宅建材です。

物理・化学的物性により熱移動・熱伝達を減少させるものの総称

です。熱絶縁材とも呼びます。建築用のものは断熱材、工業用の

ものは保温材と呼称されることが多いです。

 

ではまた次回

 

 

マイホーム取得法(37)

③制震構造

 

建物の内部に何らかの制震装置(ダンパーなど)を組み込み、

エネルギーを吸収する構造です。

 

④耐震構造から免震構造へ

 

「耐震構造」と呼ばれる(「新耐震設計法」建築基準法、1981年改正)

建物は、震度4-5弱の地震に対してはほとんど損傷を受けず、震度

5強以上の強い地震であっても倒壊を防止するレベルでつくられて

います。地震に耐えるよう構造部を強靭・堅固に造り、建物全体で

地震エネルギーを受けるので、その分、倒壊しません。ただし室内の

損傷が大きい危険性があります。

 

ではまた次回

 

マイホーム取得法(36)

①耐震構造

 

建物の構造(柱や梁)自体が地震に耐えるような強度につくられている

もの。地震で生じる揺れに耐えるように設計された構造のこと。

地震エネルギーがそのまま家屋に伝わるので、免震、制震に比べ地震

時に壁や家具等が損傷しやすいと考えられます。

 

②免震構造

 

建物と地盤との間に積層ゴムなどの特殊な装置を付け免震層をつくる

ことで、地震力を建物に直接伝えないようにした構造のことをいいま

す。地震に強いだけでなく、揺れそのものを軽減することによって、

室内の損傷などの被害を防ぐことができます。

 

ではまた次回

 

マイホーム取得法(35)

今回は

「長期優良住宅」

について説明したいと思います。

 

①構造躯体の劣化対策

②耐震性

③維持管理・更新の容易性

④可変性

⑤バリアフリー性

⑥省エネルギー性

⑦良好な景観の形成に配慮した居住環境

⑧一定の住戸面積

⑨維持保全計画

 

所管行政庁に申請します。

工事価格は上がりますが、補助金や減税があるので確認が必要です。

 

ではまた次回

マイホーム取得法(34)

⑤軽量鉄骨(プレハブ工法)

 

軽量鉄骨とは、厚さが6㎜未満の鋼材です。軽量鉄骨造の建物は、

この鋼材を利用して、一般的には、前もって主要部材を工場で生産し

現場で組み立て設置する、プレハブ工法でつくられています。

コマーシャルでよく耳にするハウスメーカーがつくる注文住宅や賃貸

物件の多くはこの工法でつくられています。

建築コストが安く、かつ工期が短いメリットがあります。

 

ではまた次回